あの時、検査を受けていれば… あの時、無理をしなければ…

後悔先に立たず。特に、「健康」に関しては、いくら後で悔やんでも取り返しがつかないということが往々にしてあります。

本書「むだ死にしない技術」で、ホリエモンこと堀江貴文さんが定義する「むだ死に」とは、以下のようなこと。

予防できる手段があるにも関わらず、何の手も打たずに病気にかかって命を落としてしまうこと。あるいは知識不足や怠慢から検査や治療をせずに健康を害し、生活の質(QOL)を損なうこと。

堀江さんは、『僕にはやりたいことがたくさんある。だからそう簡単に死にたくはない、だから医者ではないものの、2015年10月「予防医療普及委員会」を立ち上げた』と述べます。

「日本人は平均寿命が長くなった一方で、病気を事前に予防するという意識が諸外国に比べて極端に薄い。

国民皆保険に守られていることが災いしてか、日本人は健康志向が高いにも関わらず、病気の予防にお金と意識を使わず、検査にもいきません。堀江さんはこの現状に警鐘を鳴らします。

求められるのは「医療リテラシー」

今回は、「むだ死にしない技術」の要点をまとめて紹介します。

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保険加入で安心してしまう日本人

保険加入で安心してしまう日本人

日本は生命保険の世帯加入率は89.2%。世界と比較しても、非常に高い数値です。

しかし、これは「がんになったときのため」のもの。

本来なら、がんになったときのことより、がんになることを未然に防ぐことにお金を使うべきです。

それ故、堀江さんは生命保険には入っていません。「保険」よりも「予防や検査」にお金を使う。非常に、合理的であり、無駄なのない考えです。

一言コメント
日本の家計の年間保険料額は減少傾向にありますが、それでも、年間保険料平均額は38.2万円。これは世帯年収の7%以上で、家計No.2の支出です。どのような保険に加入しているか、理解してないなら、今すぐ見直すべきです。

がんの約25%は感染症が原因

胃がん、肝臓がん、子宮頸がん・・・
実は、感染症が原因でがんに発展する割合が25%もあるということ、ご存知でしたでしょうか。

感染症は検査でチェックが可能です。

胃がん:原因の99%はピロリ菌。検査は数千円

例えば胃がん。なんと、胃がんの99%はピロリ菌感染が原因です。

「ピロリ菌」が生成・分泌する毒素やアンモニアにより胃の粘膜上皮が傷ついて胃炎や潰瘍が生じし、それが発展しガンになります。

この「ピロリ菌」の検査は、なんと、数千円でできる検査です。しかし、検査を受けている人は10%程度。非常に少ないのが現状です。

肝細胞がん:原因は「肝炎ウィルス」。ワクチン予防が可能

肝細胞がんの場合、主に「肝炎ウィルス」によってがんになりますが、B型肝炎はワクチンで予防ができる。無料の検査も利用できます。

保険で安心するな!がん検査を!

上述の通り、人間ドック、がん検診、健康診断などで、防げるがんはたくさんあります。
ふるさと納税で申し込める人間ドックもあるので、探してみるとよいかもしれません。

成人の80%が放置している病気:歯周病

歯周病とは歯周病菌によっておこる病気です。しかし、日本では歯周病を治療する習慣がありません。

たかが虫歯、歯周病と侮ってはいけません。口の中の健康を守ることは、元気で長生きするために簡単にできる健康法です。

歯周病などの細菌は歯茎から血管に入り込み、全身を巡ってしまうことで、動脈硬化、心臓血管疾患、肥満、糖尿病、早産などに影響を与えているのではないか、という研究結果が近年次々と発表されています。

堀江さんは、数か月に一度、歯医者さんに行き、虫歯検査&歯垢を綺麗にすることを勧めています。

予防しない人には、ツケを払ってもらう制度を!

予防しない人には、ツケを払ってもらう制度を!

健康診断などをおろそかにする理由に、「忙しい」を挙げる人が多くいます。しかし、健康を害してしまったらそれ以上に大きな時間と費用を使うことになります。毎年の健康診断は必須とすべき検査です。

国の医療費は年間40兆円。高齢化で国民皆保険はいつまで続くかわかりません。一方、65才以上になると有病率が急激に上がります。

予防策を講じた上で病気になった人は救済するが、そうでない人はそれなりのツケを払ってもらうシステムに一刻も早く変えるべきだと堀江さんは提言します。米国では、民間の保険会社が、がん検査を受けた人の保険料を安くしています。仕組みで健康を支援する制度が求められます。

最後に

今回は、堀江貴文さんの「むだ死にしない技術」を紹介しました。

これをきっかけに、「保険の見直し」をおススメします。そして、しばらく健康診断を受けてないなら、受けることをお勧めします。会社員などは会社で定期的に検査を受けていると思いますが、零細企業、個人事業主、主婦などには受けていない方は要注意です。