iDeCoで老後の資産形成!運用利回り5%を実現するポートフォリオで老後2000万円不足問題も安心
▼シェア&フォローする▼

老後の資産形成のために国が国民に用意した最強投資&節税法 iDeCo(イデコ)

iDeCoが最強投資&節税法たる所以は、同じく優遇税制が適用されているNISAよりも掛金が所得税控除の対象となるため節税効果が高いから。

掛金を拠出し放置するだけで、平均的な年収の方なら
節税分だけで15~20%以上の利回りでの資産形成が実現
配当、売却益についても利益控除
となります。

ただし、iDeCoでどのようなポートフォリオを組むかで、利回りは大きく変わってきます。

しかし、難しくありません。若く始めれば、老後2000万円不足問題も解消できることが、読み進めるとわかります。

そこで、初心者の方にもわかるようにiDeCoとは何かといった基礎にも簡単に触れつつ、iDeCoの長期投資で得られるリターンについて学んでいきましょう。

社会的インパクト投資【ネクストシフトファンド】

【初心者】iDeCoとは?

iDeCoの基礎を知りたい方は、以下の記事をご参考に。

なぜ、iDeCoで投資額の15~20%の節税ができるのか

冒頭で、「節税分だけで15~20%以上の利回りでの資産形成が実現」と述べましたが、この理由を標準的な会社員を例に考えてみましょう

モデル例)
「企業年金がない会社」に勤務する課税所得が270万円※の会社員
※年収400万円程度=給与所得者の平均年収相当

iDeCoの年間掛金はすべて控除対象です。結果、節税率、年間節税額は以下のようになります。

iDeCo掛金上限 = 2.3万円×12ヵ月=27.6万円
年間節税率 = 所得税率10%+住民税率10%=20%!
年間節税額 = 年間掛金27.6万円×20%=52,200円

これが、iDeCoに拠出(積立)しただけで得られるメリットで、節税15~20%の理由です。

所得税率は年収(課税所得)によって変わり、高年収な人ほど段階的に高くなる(4,000万円超の場合、最大税率45%)ので、高年収の方は適用税率に基づきもっと大きな節税効果があります。これ以外に、積立投資した対象商品が値上がした場合、売却益についても大きな控除があります。

投資の大原則:長期・積立・分散

初心者でも成功する投資の基本は「長期・積立・分散」です。

この3原則の「長期」「積立」については、iDeCoで問題なく実現可能です。では、残りの「分散」についてはどうか?

分散投資に当たっては、iDeCoでどのような性質の商品に、どのような割合で投資するかが非常に大事になります。

卵は一つのカゴに盛るな

資産運用には「卵は一つのカゴに盛るな」ということわざがあります。

大きな市場変化があった場合も、資産が壊滅的な状態にならないように、性質の異なる金融商品をバランスよく配分してもつこと、つまり、リターンが大きく、リスクが小さな最適な組み合わせを探ることが大事とされます。

分散のためのアセットアロケーション(資産割合)とポートフォリオとは?

長期的な運用においては、短期的な市場の動向により資産構成割合を変更するよりも、基本となる資産構成割合を決めて長期間維持していく方が、効率的で良い結果をもたらすことが知られています。

このとき、「安全かつ効率的な運用」を行う観点から、組み合わせるのが以下の4つの資産です。
「株式」はリターンが高いがリスクも高いアセット、「債券」はリターンが低いがリスクも低いアセットです。

長期運用においては、これら4つの資産の割合を決める=ポートフォリオを決めることで、投資リターンもほぼ決まってきます。

アセットGPIF基準構成割合リターンリスクコメント
国内株式25%6.0%25.1%リターンが大きいがリスクも大きい
外国株式25%6.4%27.3%リターンが大きいがリスクも大きい
国内債券35%2.6%4.7%リターンは小さいがリスクも低め
外国債券15%3.7%12.6%リターンは小さいがリスクも低め

※参照:GPIF資料
・リターン:経済中立ケース(名目リターン=実質的なリターン+名目賃金上昇率)
・リスク :過去20年間データ

iDeCoでどのぐらいの運用利回りが期待できるか?

金融商品の格付けを行うモーニングスターの代表取締役 朝倉智也氏は著書「「iDeCo(イデコ)」で自分年金をつくる 個人型確定拠出年金の超・実践的活用術」の中で、長期投資が前提、かつ、適切な金融商品でポートフォリオを形成すれば、4~5%台の運用利回りは可能と述べています。

以下ではその内容についてみていきましょう。

iDeCoで4~5%の利回りを実現するポートフォリオ

具体的にiDeCoでどのようなポートフォリオを組めばよいでしょうか?

上記書籍では、(1)50歳までと(2)50歳以降で異なるポートフォリオが提案されています。

50歳を境にポートフォリオを変更する理由は、若いうちは株式で積極投資、運用期間が10年を切ってしまう50歳以降は債券の割合を増やすことで安全投資を目指すためです。

具体的な資産の割合は以下のようになります。

運用年齢国内株式先進国株式新興国株式先進国債券新興国債券期待収益率
50歳まで20%50%30%5.2%
50歳以降10%30%10%30%20%3.5%

大事なポイントは、このポートフォリオの「期待収益率」=リターンです。50歳まではすべてを株式で運用することで、期待収益率が5%を超えています。

なお、このポートフォリオでは外国株式が先進国株式と新興国株式に、外国債券が先進国債券と新興国債券に分けて考えられています。
また、国内債券は含まれていませんが、現金(日本円)などは手持ちでも持っていますし、ほとんどリターンがないので、除外されています。

利回りシミュレーション

さて、ここで疑問が、期待収益率=5.2%といわれても、どのぐらい資産が増えるのかピンときませんよね。

企業年金のないサラリーマンが積立できるiDeCoの月額上限額は2.3万円でしたね。

そこで、毎月2.3万円、利回り 5.2%で30年間(20~50歳まで)投資した場合、資産がどのぐらい増えるか確認してみましょう。

元本828万円が30年間で1,951万円(+1,123万円)となっています。

現実的には、大学新卒社会人の22歳から60歳までの38年間の時間があります。よって、iDeCoだけで、老後2000万円不足も解消できてしまうのです。

30歳だろうと40歳だろうととにかく始めたほうがいい。まだiDeCo投資をやっていない方は今すぐ始めましょう。

【まとめ】朝倉流、iDeCoポートフォリオの特徴・ポイント

朝倉氏の提案するポートフォリオは、ごくごく一般的な年齢別ポートフォリオよりも積極的です。

利回りが低いポートフォリオでは資産の増加は低くなります。日本は今後も低成長が続き、利回りが低い状態が続くと考えられます。そこで以下のような戦略をとっています。

iDeCoの運用利回りを高めるポイント

  • 50歳までは積極投資。株式のみで運用
  • 国内資産よりも海外資産の割合を高く設定
  • 新興国株式も組み入れる

iDeCoを始めるには

iDeCo投資は、「iDeCo」を取り扱っている金融機関に口座を開設することから始まります。
金融機関によって、取り扱う金融商品や手数料が異なるため、金融機関選びは非常に重要です。

金融機関を選ぶ場合は以下に注意する必要があります。

iDeCo用の金融機関を決めるポイント

  • 手数料が安い
  • 投資したい金融商品がラインナップされている

iDeCo金融機関はココだ!

iDeCoを取扱っている金融機関はたくさんありますが、それぞれを比較するのは非常に大変です。これを調べるだけでやる気を失ってしまうことでしょう。

でも、そんな手間暇をかける必要はありません。

これまでの実績、商品ラインナップの良さ(低コストファンドや新興国株式など含む)、管理手数料の安さから、SBI証券楽天証券のいずれかから選べば間違いはありません。

SBI証券

運用歴10年を超える実績
・口座開設手数料・運用手数料が無条件で0円
・2つのプランから選べる、多様な運用商品ラインナップ
 ◇セレクトプラン
  2018年11月に導入したプラン
  「低コスト」と「多様性」にこだわり、選定した商品ラインナップを提供
 ◇オリジナルプラン
  2005年来の商品ラインナップ
  コストや運用実績などを総合的に鑑み、選定した35商品を提供
・証券口座と年金口座をまとめて管理

楽天証券

・口座開設手数料・運用手数料が無条件で0円
・「楽天証券経済研究所」が選び抜いた厳選の32本をラインナップ
・証券口座と年金口座をまとめて管理
・Webサイトがわかりやすい
 

まずは資料請求(必須)

iDeCoの口座開設は、Webページから資料を請求するところから始まります。(ネット申込だけでは完結しません)
まずは、時短のためにも上記2社の資料を申込して、紙の資料が到着するまでに、具体的な金融商品を考えるとよいです。

以下に、おすすめの金融商品を紹介するので、別途ご確認ください。

SBI証券投資すべき具体的な金融商品とそのポートフォリオ構成はこれだ!

楽天証券投資すべき具体的な金融商品とそのポートフォリオ構成はこれだ!