2017年1月より、原則として現役世代の日本人全員が加入できるようになった「iDeCo（個人型確定拠出年金）」。
給料は増えず、消費税や社会保険料の負担は上がり、将来受け取れる年金は減っていくことはほぼ確実。将来、国から支給される年金があてにできない現状、老後に向けた自助努力が必要。しかも、より効率的に資産形成をしたいなら、「拠出時」「運用時」「受給時」の3つの場面で、税制優遇が受けられるiDeCoを利用しない手はありません。
しかし、まだまだ利用者は少なく、また、利用していても多くの人が投資リターンをほとんど得ることができない元本保証型の金融商品に投資をしており、本当に長期的に年利数％で運用ができる環境で利用ができていない人が多いのが現状です。
過去記事 極一部の人のみが賢く利用！iDeCo(イデコ)、加入範囲拡大や税制優遇も加入予定を含めて8.7％どまり
iDeCoを最大限に利用するには、どの金融機関で始めるか、どの金融商品に投資するかの2点を押さえることが非常に大切なのです。
本書の著者は、モーニングスター代表取締役の朝倉氏。本書では、iDeCoの基本はもちろんのこと、具体的にどの金融機関、どの運用商品を選ぶべきかが端的にまとめられています。タイトルに「超・実践的活用術」とありますが、著者が最適と選ぶ金融機関・金融商品がズバリ記載されているので、本書を読めば、投資経験がない方も、iDeCoが無理なく始められます。オススメできる良書です。
iDeCoのメリットは？
国からの節税という強力なバックアップを得ながら投資をすることができるiDeCo。
「拠出時」「運用時」「受給時」の3つの場面で、税制優遇が得られます。
1.拠出時
iDeCoで拠出した分に対して全額が所得控除→所得税・住民税の減税効果
2.運用時
運用期間中に発生した利益が非課税→福利効果で効率よく資産を増やせる
3.受取時
年金として受け取る場合も、一時金として受け取る場合も控除が受けられる→退職時の税負担が軽減
拠出した掛け金が大きいほど、また、所得税率が多い人（所得が多く、たくさんの税金がとられている人）ほど、節税できる額は大きくなります。
どのぐらいお得になるのか？
では、iDeCoを利用すると、どのぐらいお得に投資ができるのでしょうか？
課税所得が400万円が月額2万円×12か月＝年額24万円を拠出した場合で確認してみましょう。
iDeCo利用前
所得税額：400万円×20％－42万7500円＝37万2500円
住民税 ：400万円×10％＝40万円
税合計 ：77万2500円
iDeCo利用時
ここでiDeCoに加入し毎月2万円＝年間24万円の掛け金を拠出するとします。
課税所得：400万円‐24万円＝376万円
所得税額：376万円×20％－42万7500円＝32万4500円
住民税 ：376万円×10％＝37万6000円
税合計 ：70万500円
iDeCo利用時により削減される税金
年間節税額：77万2500円‐70万500円＝7万2000円
↓
これが30年間続くと→7万2000円×30年＝216万円
期間が長くなると、税金が数百万規模で削減できることになります。
課税所得400万円、750万円、1000万円の場合の税金控除額はどうなるか？
課税所得が上記ケースより大きい、750万円、1000万円の人の場合はさらにお得になります。
| 課税所得 | 400万円 | 750万円 | 1000万円 |
|---|---|---|---|
| 年間節税額 | 7万2000円 | 7万9200円 | 10万3200円 |
| 30年間の節税額 | 216万円 | 237万6000円 | 3097万6000円 |
上記は、1.拠出時の所得税・住民税の減税効果分だけのお得額です。これ以外にも、投資金融商品が値上がりすれば、値上がり益も非課税となります。
・そもそもどのぐらい自分年金をためる必要があるか
・そのためには、毎月いくら＆何パーセント利回りで運用する必要があるのか？
・どの金融機関を利用すべきか
・どの金融商品を選択すべきか など
非常にわかりやすくまとめられています。選択の理由も明確に記載されているので、安心してiDeCoが始められるはずです。
iDeCoを始めたいけど、何を選択したらいいのかわからなくて・・・というかたは、是非、本書を参考にしてください。
