iDeCoの毎年の積立で節税額はいくらになるか?計算方法 & 年収別 節税額シミュレーション(節税額早見表)
▼シェア&フォローする▼

未だ冷めやらぬ老後2000万円不足問題。

2000万円ではなく3000万円不足するといった試算もあり、ますます騒動は過熱。しかし、今後、更なる少子高齢化により将来受け取れる年金は減っていくことはほぼ確実。さらに、消費税や社会保険料の負担増、収入の二極化の進行で、若いうちからの老後に向けた自助努力なしでは安心した老後生活をおくることは不可能でしょう。

資産形成の鉄則は、①収入を増やし、②支出を減らすこと、そして③残った資金は資産運用に回すことですが、②の支出削減に大きく寄与するのが「節税」。

投資をしながら節税できるiDeCoは毎月の収入-支出がプラスであるなら、絶対にすべき資産運用です。

しかも、より効率的に資産形成をしたいなら、「拠出時」「運用時」「受給時」の3つの場面で、税制優遇が受けられるiDeCoを利用しない手はありません。

今回は、拠出時の節税効果を確認してみましょう。
結果を知ったら、あなたも、絶対、iDeCoで投資すべきだと納得できるでしょう。



基本:iDeCoの税制優遇メリット

iDeCoの3大メリットはを簡潔にまとめると以下のようになります。

iDeCoが最強投資法である理由

  1. 拠出時
    iDeCoで積み立てた全額が控除対象で、所得税・住民税が軽減
    ⇒平均年収会社員で投資額の15~20%の節税効果
  2. 運用時
    運用期間中に発生する利益には課税なし
    複利効果で効率よく資産が増やせる
  3. 受取時
    年金として受け取る場合も、一時金として受け取る場合も優遇税制 
    ⇒例えば、一時金の受取が1,500万円まで課税なし!
       ※掛金を30年間積み立て、給付金を一時金(一括)で受取る場合

今回は、1.拠出時の「所得税・住民税の軽減額」をシミュレーションしてみます。

iDeCoにより節税できるのは所得税と住民税

iDeCoの積立によって節税できる税金は、所得税と住民税です。

所得税の税率

課税所得によって7段階に分けされた税率により決まります。
課税所得が195万円以下で最低税率5%、課税所得4000万円超で最高税率45%になります。

課税される所得額税率控除額
195万円以下5%0円
195万円を超え 330万円以下10%97,500円
330万円を超え 695万円以下20%427,500円
695万円を超え 900万円以下23%636,000円
900万円を超え 1,800万円以下33%1,536,000円
1,800万円を超え4,000万円以下40%2,796,000円
4,000万円超45%4,796,000円

住民税の税率

住民税は一律10%です。

iDeCo節税シミュレーション(例:課税所得270万円)

それでは、課税所得が270万円の方が、月額2.3万円×12か月=年額27.6万円をiDeCo拠出した場合で確認してみましょう。

ここで、税金計算のややこしいところは年収と課税所得は別物だということ。

所得税は会社員の場合は以下のように計算されます。

給与所得者の所得税計算 3ステップ

  1. 年収 ― 給与所得控除 = 給与所得
  2. 給与所得 - 所得控除 = 課税所得
  3. 課税所得 × 所得税率 = 所得税

はい。なんだか、ちんぷんかんぷんになってきました。正直、課税所得270万円といわれてもイメージがわきませんよね。

そこで、難しいことはわからなくていいから、ザクッとした年収イメージをお伝えすると…
世帯の構成や生命保険・地震保険などの加入状況によって断定はできませんが、課税所得が270万円とは、単身者や16歳以上の子供がいない共働きの場合、年収400万円に相当します。

さて、それでは実際にシミュレーションをしてみましょう。

iDeCo利用前の税金

所得税額:270万円×10%-9万7500円=17万2500円
住民税 :270万円×10%=27万円
税合計 :44万2500円

iDeCo利用時の税金

ここでiDeCoに加入し毎月2万円=年間24万円の掛け金を拠出するとします。
課税所得:270万円-27.6万円=242万4000円
所得税額:242万4000円×10%-9万7500=14万4900円
住民税 :242万4000円×10%=24万2400円
税合計 :38万7300円

iDeCo利用時により削減される税金

年間節税額:44万2500円‐38万7300円=5万5200円 

これが30年間続くと、
合計節税額:5万5200円×30年=165万6000円

期間が長くなると、節税効果が絶大なことがわかりますね。

年収別iDeCo節税額早見表

手っ取り早く節税額を知りたい方のために、年収別iDeCo節税額早見表を作成しました。

なお、シミュレーションの前提は以下のようになっています。
・単身者や16歳以上の子供がいない共働きの
・iDeCo拠出金額が2.3万円/月×12ヵ月=27.6万円

年収iDeCo控除差引後課税所得所得税率住民率年間節税額30年間節税額
200万円283,692円5%10%41,400円1,242,000円
300万円829,720円5%10%41,400円1,242,000円
400万円1,451,280円5%10%41,400円1,242,000円
500万円2,093,360円10%10%55,200円1,656,000円
600万円2,735,440円10%10%55,200円1,656,000円
700万円3,457,000円20%10%82,800円2,484,000円
800万円4,238,560円20%10%82,800円2,484,000円
900万円4,999,330円20%10%82,800円2,484,000円
1000万円5,857,750円20%10%82,800円2,484,000円
1100万円6,802,310円20%10%82,800円2,484,000円
1200万円7,739,940円23%10%91,080円2,732,400円
1400万円9,670,640円33%10%118,680円3,560,400円
2300万円18,386,000円40%10%138,000円4,140,000円

なお、大卒新卒社会人の22歳からiDeCoに掛け金拠出可能な60歳までは38年あります。
よって、仮に、大卒新卒社会人1年目から、iDeCoを始めれば、上記シミュレーション以上に、節税額が増えます。

最後に

いかがでしたか。
iDeCoの投資資産の値上がり益以外に、節税だけでも大きな効果があることがご確認頂けたでしょうか。

iDeCoで投資したインデックスファンドなどが長い年月をかけて大きく値上がりすれば、老後2000万円不足問題を一気に解決することも不可能ではありません。

もちろん、iDeCoを終えるときの景気、および、出口戦略ににより資産により、結果は大きく異なりますが、iDeCoをまだ始めてないなら、まずは始めることが大事です。

金融ラインナップの良さ、および、手数料の安さを考慮すれば、以下の2つの口座のいずれかで運用を始めれば間違いはありません。

今すぐ、アクションを起こしましょう。

SBI証券

運用歴10年を超える実績
・口座開設手数料・運用手数料が無条件で0円
・2つのプランから選べる、多様な運用商品ラインナップ
 ◇セレクトプラン
  2018年11月に導入したプラン
  「低コスト」と「多様性」にこだわり、選定した商品ラインナップを提供
 ◇オリジナルプラン
  2005年来の商品ラインナップ
  コストや運用実績などを総合的に鑑み、選定した35商品を提供
・証券口座と年金口座をまとめて管理

SBI証券投資すべき具体的な金融商品とそのポートフォリオ構成はこれだ!

楽天証券

・口座開設手数料・運用手数料が無条件で0円
・「楽天証券経済研究所」が選び抜いた厳選の32本をラインナップ
・証券口座と年金口座をまとめて管理
・Webサイトがわかりやすい
 

楽天証券投資すべき具体的な金融商品とそのポートフォリオ構成はこれだ!